『財務情報以外の指標を活用できていない日本企業(日経ビジネス)』を読んで

「従業員の定着率や離職率」が世界に比べて低いのは、そもそもあまり定着率が悪くなかった時代の残像かもしれない。

「従業員の労働意欲や満足度」が低いのは、基本的に労働意欲の高い日本人だけを管理していた時代の残像であろう。「満足度」は、長期雇用を前提とした組織運用で、あまり問題視されなかったのだろう。

むしろ気になるのは「労働コスト」ととらえる傾向が少ないことだ。

人財をコストとして捉えるなんて...という反論が聞こえてきそうだが、正規社員の割合が減りつつある今日、日本人の労働者が減っていく今世紀は「労働コスト」を踏まえつつ「既存社員の福利厚生を図っていく」という発想が必要ではないか?

「初めに人ありき」という人財重視の発想は世界を先取りしたものでとても大切だと思う。しかし今の日本企業は「既存の正社員ありき」という趣が強い感じがする。

「非正規社員」や「非健常者(精神疾患含む)」「日本国籍以外の人間」にもう少し焦点をあてて「人ありき」を考えるべき時期が到来しているのではないか。

文責：田辺和彦

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日経ビジネス　2008.1.21号　P41