『多様な人材を活用できない組織』は生き残れない

製品やサービスが国境を越えて移動する。それに伴い、生産や販売が、日本国外で行われる。多様な価値観をもった人材とうまくやっていく能力が、組織には求められる。しかし、「多様な人材を活用する」ことが大切になっていくのは、何も外国人とのつきあいが増えるから、ということだけにとどまらない。

少子化が進み、労働力が不足してくると、労働市場で激しい争いが起こる。一般的に言われるところの「有能な人材」は、特に獲得競争が熾烈になる。「有能な人材」つまり「知性（IQ）」が高く、「すばらしい性格（EQ)」をもった人をわが社に、といってもそれは、よほどのブランドのある組織、高い給与を払い続けられる組織でないと無理である。

多少のでこぼこがある人材を集める。お互いの違いを理解しあい、お互いの強みを引き出しながらチームワークで勝利していく。そのような組織運営をするしかない。顧客にサービスや製品を提供したいと思っても、その担い手が採用できないからだ。

そのためには私たちには、これまでの常識を捨て去らなければならない。「有能な人材」と抽象的に定義するのではなく「このチームにとって有能」「この職種では有能」「このミッションに対して有能」と具体的に定義していかなければならない。何か弱点がある人を「変な人」「普通じゃない」とは考えない。

人は得意不得意があるもの。人は自分の強い部分で組織に貢献する。他者の弱みは、批判するだけでなく、支援してあげるべき事柄、と考える。そんな考え方を常識にしていかなければならない。

これまで根付いた常識を変えていくのだから、時間がかかるだろう。でも10年後には、それに成功した組織だけが生き残っているに違いない。少子化時代の組織では「得意不得意がはっきりした人達が集まり、お互いを尊重し、お互いを支えあうチームワーク」が求められる。

文責:田辺和彦

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