職務記述書・職務分析

「職務分析、職務記述書」ヒント集

職務記述書や職務分析の海外の事例や統計データ、それに関わる考察などを紹介しています。
参考にしてください。

職務分析・パイロットサーベイ（事前調査）コンサルティング

人材の採用や育成、評価など、「職種」や「役割」に応じた具体的な基準を整備したい。
このような場合、詳細な基準をつくる前に、自分たちの組織にフィットし、メンテナンスが可能なスタイルとはどのようなものか、という骨格を決める必要があります。

この「骨格（職種やランクの構造）」や「職務記述書サンプル」を用意してから、本格的な職務記述書を整備するステップに移った方が、後々の記述書作成の投入時間やメンテナンスコストを圧縮することができます。このサービスは、職務分析・職務デザイン技術、経験の豊富なコンサルタントが、クライアント組織の実情や将来の方向性を整理し、実践的な「職種構造（骨格）」や「職務記述書サンプル」を提示するものです。

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職能要件や職務記述書も「ネットワーク時代の職務記述書」に

仕事を洗い出し、それを職場別・等級別に整理して、仕事基準、能力基準をつくる、これが人事考課の基準となり、能力開発の基準となる。

この考え方は、作成プロセスやそもそもの枠組み（等級や職種）が組織にフィットしていないと、様々な問題が発生します。

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差別的処遇を排除しようとする潮流

男女差別禁止は日本でも定着化しつつありますが、人種や年齢などによる差別を禁止しようという流れは加速しています。
解雇等に伴う裁判でも、職務分析プログラムなどが機能し、人事管理の基準が明快であったかどうか、人事評価は適切に従業員にフィードバックされ、もしも評価結果に異議があった場合、それを受け付ける仕組みは動いていたのか、パフォーマンスが充分でない従業員に対して能力開発などの手を打っていたか、などが重要な要素だ、という判例が積み重なりつつあります。

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「海外での事業展開」が増えつつあること

従来、日本企業は日本人で構成されることがほとんどであり、そこには、あまり細かな説明をしないでも人事管理が通用する、という常識がありました。
しかし、顧客や取引先の多国籍化、組織の海外進出がますます進む今日、職務の内容を明確にし、採用から教育、評価、処遇までの基準として職務記述書を整備して、採用予定者や従業員に明示していく、その必要性が高まっています。

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